2022年9月21日
インターネット広告の限界

美容医療はコンプレックス扱うため、以前から何度も述べているように守秘性が高く、いわゆる”口コミ”での集客が広がりにくい。そのため特にクリニックを新規に立ち上げる場合など、自らのクリニックを認知させるのに某かの広告宣伝が必要不可欠となる。

以前は紙面やマスコミ媒体を用いた広告宣伝が主流だったが、インターネットが普及した今、美容医療広告のほとんどがインターネットを介したものに様変わりした。ネット広告の普及は美容医療のみならず全ての業種に見られるが、プライバシー最優先の美容医療とネット広告の相性は特に良好らしく、瞬く間にこの業界内で浸透した。

逆に言うとネット広告なしでは美容医療ビジネスは成立しない、もしくはこれを上手に活用出来るかどうかがこのビジネスの采配を分けると言っても過言ではないだろう。このように美容医療業界ではインターネット広告が蔓延し、どの施設もこの媒体を用いて効率的に顧客誘導を図ることに躍起となった。

そしてその手法はヒートアップし、治療前後の、いわゆる”ビフォー･アフター写真”のアフター写真に加工･修正を加えて、実際に得られた結果よりもよく見せて顧客誘導を図ろうとする詐欺まがいの事例も出現したため、ついに国家機関である消費者庁が腰を上げ、ネット広告に規制が入ることとなった。

最近ネット業者と話す機会があったので、この辺りについて詳しく聞いてみると、やはりネット広告規制の動きは日増しに強くなり、今後新規でネット広告を出そうとする場合、原則的に”ビフォー･アフター写真”の掲載禁止、また”日本一”、”業界初”など明らかに顧客誘導を図るキャッチフレーズの使用も禁止となった。

正直僕のクリニックも2005年の新規開業当初、自分のやりたい治療内容をどんとネット広告に出し、そのおかげで早期に顧客誘導に成功したからこそここまでやってこれたので、インターネットの恩恵に心から感謝している。だが何事も適正範囲が肝心で、ネット広告への完全依存、そして過剰･不正広告まで出現する事態となった今、国策として規制強化されるのは当然のことかもしれない。

ではネット広告に完全依存せずに安定的な顧客誘導を図るにはいかにすべきなのだろうか。僕が思うにはその方法に王道はなく、既存の医療のあり方に回帰、すなわち従来通りオーソドックスな紙面を用いた広告宣伝に立ち戻りつつ、時間は要するものの人から人へ伝わる”口コミ”で認知されるのを辛抱強く待つしかないだろう。

その実証の1つとして、当クリニックは昨年以来インターネット広告をすべて取りやめ、その広告費は著書など紙面を用いた啓蒙活動に転換した。その結果は今後次第だが、ネット広告停止からすでに半年以上経過した現在、集客におけるマイナス影響はさほどない。

”広告なしでは集客出来ず”というは僕自身の強迫観念、もしくは杞憂の可能性もありしばらく成り行きを見守りたいと思っている。”歴史は繰り返す”ということわざにあるように、美容医療における広告宣伝のあり方も、今一度見直し、コツコツと実績を積み上げてゆくべきオーソドックな方法に立ち戻る時なのかもしれない。