2024年12月8日
所謂”直美”の問題。。

ご存知の通り、現在日本の一般医療は皆保険制度で支えられており、毎月健康保険料を支払う誰しもが1～3割の自費負担、しかも高額の医療費が嵩む場合でも自己負担額の上限が9万円までなので、重病･大怪我でも安心して医療を受けられるので、そういった保険のある日本がいかに有り難い国か分かりますが、このところこの日本の優れた医療制度に逆風が吹き始めているらしいので、今回はその話をしようと思います。。

事の発端は日本の少子高齢化が原因で、医療費が毎年増加するものの若者人口激減による労働力･生産力減少にて税収までもが減少し、近い将来この増え続ける医療費を賄えきれなくなると予想される為、国は薬価や保険診療点数を下げて少しでも医療費を減らそうと動いていますが、そうなると当然医師･医療従事者の給与も下がるので、以前に比べて保険診療に携わる医師たちのモチベーションが下がっているのです。。

しかも医師数は十分足りているはずなのに、各科による医師数の偏りが顕著になり始め、勤務時間が長く過酷な労働を要求される外科系、特に消化器外科系医数が激減しているらしく、近い将来、手術が必要な消化器病に罹っても手術が受けられず痛みに苦しんだり、命を奪われる恐れすら出始めており、更に都市部と地方での医師数偏在も著しく、都会では良好な医療が受けられても地方はそうはいかないといった問題も出始めているのです。。

そして今春から国は”医師の働き方改革”を掲げ、医師、特に研修医の過労･超過勤務を防止する方策を実施しましたが、この改革にて医師たちの診療時間が制限されるのみならず、これまで超過勤務を後押ししていた医師のアルバイトも制限するので、その結果、医師たちの所得が減少し、医師たちの不平不満を強める方策にもなったとの見方も出ています。。

この状況を観て、近い将来保健医療の雲行きが怪しいと判断した若い医師たちは、医学部卒業後に2年間課せられた臨床研修期間を終えた途端、一般診療を全く経験せずに美容医療へ、所謂”直美”（直接美容医療を行う略語）に進む若い医師たちが急増しているようで、そうなると直近の問題である医師偏在はさらに進み、保険診療の将来がさらに危うくなるので、国は急増する美容医療を目指す若者医師数を規制する方策を慌てて検討しているとのこと。。

勿論、我々の外見的コンプレックスを解消し、QOL･幸せに多大に貢献する美容医療にも高い価値はありますが、すでに都心部を中心に供給過多（美容医師数･過剰）であること、しかも健康保健診療医、特に消化器外科医が激減し、保健医療の大前提である誰もが平等に受けられるはずの医療が受けにくくなる恐れが高まっている現実、しかも国立大学は勿論、私立医学部でも国の補助金で臨床医師育成されていることを考慮すれば、若い医師たちがこぞって美容医療を目指すのを野放しにする訳にはゆかず、それなりの対策を取らざるを得ませんが、次回はこの”直美”について、僕が美容外科を目指した頃の状況と比較しながら更に話を進めたいと思います。。